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日本ユニコムゴムは大きく分けて天然ゴムと合成ゴムに分けられます。天然ゴムはゴムの木から採取した樹液を加工して作られます。合成ゴムは石油を原料として作られるゴムで、SBRなどが代表的である。
現在では原油から作られた合成ゴムの方が多く使用されています。品質は天然ゴムの方が高く評価されていますが、価格によってその使用される割合は変化します。例えばタイヤの場合、天然ゴムと合成ゴムの比は通常55対45程度ですが、天然ゴムが高騰したときには5%ぐらいが合成ゴムに切り替えられます、逆に原油高から合成ゴムが値上がりすればその分天然ゴムの使用量が増えます。
天然ゴムの主な種類は以下の通りです。
天然ゴムの最大の需要先は、自動車のタイヤやチューブの製造で、天然ゴム全体の7割以上を占めています。米国は自動車生産・販売量が世界最大であり、日本は米国に次ぐ自動車生産台数を誇っているため、米国や日本などの自動車産業の動向や、自動車の売れ行きを左右する景気の流れによって需要は上下します。また、中国は近年の急速な経済発展に伴い、自動車生産台数も急増しているため、自国のゴム生産量だけでは需要を満たせないことから大部分を輸入に頼っています。そのため、天候などの問題で自国の生産に障害が出ると輸入量が拡大します。
季節的要因としては、タイヤメーカー工場の稼動状況があります。日米欧などのタイヤメーカーは夏期休暇、およびクリスマス休暇の時期は天然ゴムの買い付けを休めるため、年末と夏場は一時的な需要後退が見られます。逆に秋はモデルチェンジが多いこともあり、一般的に需要が拡大する傾向があります。また、中国の旧正月の時期には、中国からの買い付け注文が無いため、需要はやや減少しがちです。
天然ゴムの生産は、東南アジア、アフリカ、中南米などの高温多湿な地域で行われている。主要な生産国はタイ、インドネシア、マレーシアで、この3カ国が世界生産の3分の2程度を占めており、日本でも輸入のほとんどがこれらの国からの物です。中でも7割以上がタイからの輸入なので、タイ・オファー(タイでの売却希望価格)が産地価格の指標となります。
東南アジア諸国では、近年工業化が進んだことで、農村部から都市部への労働力の移動が起こっており、将来的には農業人口の減少によって天然ゴムの生産が落ち込む可能性もあります。
ゴム樹液は一年中採液されますが、乾期や2~4月にかけての落葉期(ウィンタリング)には産出量が減少し、11~1月の雨期には増加します。ただ、ウィンタリング期に充分な降雨があると新芽の発芽や生育が早まるため、減産期間は短くなることが多い。
また、過去には季節風や増水の影響で出荷が減少することもありました。ゴムの木は植え付けてから採液できるようになるまでは5~7年かかるため、価格の上下に対してすぐに生産量が変化することはありません。
かつてはINRO(国際天然ゴム機関、国際天然ゴム協定の下で運営されていた)が市況の安定のために、上方介入価格や下方介入価格を定めて、これを指標価格の5日平均が超えた場合に国際市場で売り介入、買い介入をしていました。しかし、このような価格安定制度の維持は難しく、INROの解散後は中心的な生産国であるタイ、インドネシア、マレーシアが共同で価格安定策を実行する取組みを準備しており、その動向が注目されています。
国内では輸入されたゴムの多くがタイヤメーカーに納められて、タイヤ・チューブなどの原料となります(ほとんどがRSS)。
また、国内では日本ゴム輸入協会が発表する全国生ゴム営業倉庫在庫などが流通の実体を映す数字として利用されています。ただ、営業倉庫を通さずに直接輸送される分もあり注意が必要です。
天然ゴムは、一年草などの穀物とは違って生産調整が容易でない(時間がかかる)ため、価格弾力性に乏しいという特徴があります。
ゴム価格は内外の需給バランスから決定されます。米国の景気が好調で自動車販売台数が伸びればタイヤ用のゴム需要も増加して、ゴムの価格は上昇しやすくなります。日本国内でも自動車製造台数とゴムの消費は密接に関係しています。
なお、近年ではアジア諸国の消費が増加していて注目されています。特に中国は自国でゴムを生産していますが、需要超過であるため、安値で買い付けに動くことで知られています。また、消費の拡大が生産の拡大を上回っていることから、中国の動向が与えるゴム価格への影響は大きくなってくるでしょう。さらに、毎年旧正月の時期にはアジア諸国の買い付けが減少します。
合成ゴムやその原料となる原油価格の動向、さらに軍需物資として世界的な政治情勢の緊張にもゴムの価格は影響を受けます。
日本市場の取引規模の拡大から、日本市場の動向が国際市場へ与える影響力も年々拡大しています。
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