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商品別基礎知識【ガソリン】

ガソリンの基礎知識

  1. 商品特性

    ガソリンは原油を330－350度で蒸留・分離することで作られます。この行程でプロパン、ナフサ、ガソリン、ジェット燃料・灯油・軽油、重油、アスファルト、硫黄などができます。原油の約２割がガソリンになります。この比率は原油の産地や品質で若干異なりますが、一つの商品が生産されることで他の商品が同時に生産されることは変わりません。

    ガソリンには高い品質基準が設定されているため、原油から分離された後、さらに成分が調整されます。

    人を乗せる自動車の燃料であるガソリンには「環境」「安全」「性能」の品質が求められ、「揮発油等の品質確保等に関する法律（品確法）」で強制規格と標準規格が、日本工業規格（ＪＩＳ）でK2202の2号（レギュラーガソリン）が定められています。JISの規格がもっとも厳しく、東京工業品取引所に上場されるのは、さらに硫黄分が10ppm以下という条件も付加されたものです。いわゆるサルファーフリーガソリンと呼ばれるもので、自動車排ガスのクリーン化と燃費の向上につながります。

    ガソリンの用途には、自動車用、工業用、航空用などがありますが、ほとんどが自動車の燃料に使われています。ガソリンは適度に揮発性が高いため、エンジンの点火燃焼がスムーズになるという性質があります。またノッキング現象（エンジン点火時に金属音がでる現象）を抑える能力の尺度にオクタン価という値が使われますが、この値が大きいほどアンチノック性が高くなります。

    今日では、マイカー時代という言葉もすでに使われなくなるほど自動車が普及し、米国型の郊外に設置された大型小売店が人気を集めるなど、自動車の必要性とガソリンの重要さは拡大しています。

  2. 需要

    ガソリンには灯油ほどの季節変動性はありませんが、自動車需要が大部分を占めているため、自動車保有台数の増加を受けて、安定した消費を確保しています。また、年末年始、ゴールデンウィーク、夏期休暇などの大型連休の天候の影響でガソリンの需要は増減し、好天であれば需要が増え、悪天候であれば需要が減少する傾向があります。中でも夏期休暇の天候はガソリン需要に大きな影響を与えます。また、夏場の気温が高いと、カーエアコンの稼動が増えるため、ガソリンの消費が増加する傾向にあります。

    二度のオイルショック以降、石油代替品の必要性が叫ばれてきました。しかし、石油製品の持つ高い経済性と性能から、代替品の開発と消費の拡大はあまり進んでいません。ただ、燃料電池車の開発が進んでおり、将来的には、水素を燃料とした自動車が普及してくる可能性があります。

  3. 供給 日本の製油所

    日本のガソリン供給は、元売の販売姿勢に大きく左右されます。また、石油製品全般に言えることですが、連産品という特徴のため、他の石油製品の生産が増減すると、ガソリンの生産量も合わせて増減する傾向があります。

    近年では原油ではなく、直接、ガソリンなどの石油製品を輸入することもできるようになっています。しかし、日本の製油所の高い処理能力と技術や、原油タンカーよりも製品タンカーの方が規模が小さくなり輸入コストが高くなることなどから、輸入の伸びは限られています。国内の需要全体に対して、ガソリンの輸入の占める割合は2％程度に留まっており、さらに今後サルファーフリー化が進むに連れて、設備の整っていない国からの輸入は減少すると見られています。

  4. 流通

    輸送コストを削減するために精油所は北海道から沖縄にかけて国内に広く設置されています。精油所の蒸留装置から製造されたガソリンは、タンクローリーや内航船などを使用して、ＳＳ（サービス・ステーション）などの小売店に運ばれます。原油からガソリンなど特定の製品だけを製造することはできず、余った製品や足りない製品を調整するために業者間での転売（業転取引）が行われてきました。最近ではさらに系列外への製品の販売も増加しています。

    ガソリンの場合には灯油ほど多様な流通形態はなく、ほとんどが石油元売り会社から特約店を経由してSSで販売されています。販売量は一般特約店がもっとも多く、SSはほとんどが元売りの系列に属しますが、最近は非系列のSSも増えています。また、SSは競争が激しく、採算を下回る水準でガソリンが販売されている地域も出ているようです。そのため、ガソリン以外の商品を販売できる通常のSSの方が、人件費を削減できるセルフサービスのSSよりも多くなっています。

  5. 変動要因

    日本のガソリン価格は、かつて国際価格よりも割高な水準で推移してきました。そのため「唯一の採算油種」といわれ、元売各社はSS（サービス・ステーション）を増設してきました。しかし、そのことが過当競争の引き金となり、特石法廃止以降、ガソリン価格は大幅に値下がりしました。

    ガソリンにとっての一番の価格変動要因は、原材料である原油価格の動きです。また、原油を輸入する際には、キロリットル当たり215円の原油関税と、2,040円の石油税が必要となります。さらに原油から製品への精製コストや、流通コスト、各段階での備蓄コストが必要となります。それらとは別に、ガソリンにはキロリットル当たり5万3,800円のガソリン税（揮発油税4万8,600円と地方道路税5,200円）が必要となります（東京工業品取引所の価格には含まれません）。これらの石油関連の税収は、所得税、法人税、消費税に次ぐ第４位の規模のもので、今後の政策の変化が価格に多大な影響を与える可能性があります。

    ガソリンの需要期は夏期休暇などの大型連休であるため、その際の天候や気温がガソリン価格に大きな影響を与えます。

    また近年ではセルフSS数が増加しているため、セルフＳＳの割安販売がガソリン市況形成に大きな影響を与えるようになってきています。

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