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日本ユニコム商品別基礎知識【原油】
原油の基礎知識
- 商品特性
石油の歴史は古く、紀元前3千年頃のメソポタミアで接着剤や防水剤として天然アスファルトが利用され、日本書紀にも「燃ゆる水」の記載があります。
原油は、太古のプランクトンや藻類などの有機物が、数千万年から数億年という長い年月を経て、地中のバクテリアや圧力、熱などの作用を受けて熟成されたものとされており、主に地下数百～数千メートル（中生代の地質層、特に恐竜が栄えていた白亜紀を中心とした時代の地層）の岩石の隙間にしみ込んでいる、炭化水素を主成分とした液体です。その原油がしみ込んでいる岩石を貯留岩といい、その中の原油の層は油層と呼ばれ、油層が広く分布している場所を油田と呼んでいます。その油田から産出された原油を精製することで、ガソリン、灯油を始めとした様々な石油製品が生産されます。
原油は、炭化水素のタイプや、硫黄含有量、比重によって分類されますが、特に比重による分類は原油油種別間の価格差に大きく影響を与えています。比重が小さい原油ほど軽質で、ガソリンや灯油などの高価な製品留分が多く精製可能なため、その分価格も重質原油より高く設定される傾向があるからです。また、硫黄分による分類では、硫黄含有量が1％以下であるスウィート原油（北海原油など）と、硫黄含有量が多いサワー原油（中東原油など）に分類され、炭化水素のタイプによる分類では、潤滑油が多く取れるパラフィン系原油（インドネシア原油など）と、アスファルトが多く取れるナフテン原油（ベネズエラ原油など）、さらにその中間である混合系原油（中東原油など）とに分けられます。
- 需要
自然界で生成されたままのエネルギーを一次エネルギーと呼びますが、その中で原油の占める割合は、世界平均で約40％です。最近では地球温暖化問題や原油価格の高騰などを背景に代替エネルギーの開発が進められていますが、中国の経済発展や世界の人口増加などを背景にして原油需要は今後も拡大していくと推測されています。
現在、世界全体で日量8千万バレル以上もの原油が消費されていますが、そのまま燃料などに使われるのは一部分であり、大部分は製油所での精製を経た石油製品として使われています。
日本は、米国に次ぐ世界第二位の原油輸入大国です。輸入の大部分を中東地域に依存しており、輸入国の第１位はアラブ首長国連邦（UAE）ですが、中東は政情不安定な国家が多く、原油の供給に不安が生じやすいため、日本では国家と民間が協力して石油備蓄を行っています。
プラスチック、合成繊維、合成ゴムなどの原油を原材料とした高分子製品は、1970年代から1980年代にかけて需要が急速に拡大したことで、短期間の間に石油化学産業の規模は巨大なものになりました。今日では、石油化学製品は社会生活に広く浸透しています。
- 供給
石油は地下数千メートル、あるいは海底の地下数千メートルの堅い岩盤の下にあります。数年掛けて石油を採るための井戸を掘り、石油を採るための基地、油田を開発します。しかし、採掘可能な地域が限られる上に莫大な開発資金が必要なため、新規油田の開発は容易なものではありません。
世界には約30,000もの油田が存在していますが、その大部分が中東地域に集中しています。国内には小規模なものしかなく、日本は供給のほとんどを輸入に頼っています。世界全体での原油の確認埋蔵量は、2006年末時点で1兆3174億バレルであり、可採年数は50年とされています。
近年、世界の原油生産量は年々増加傾向にあります。原油の世界最大の生産地域は中東で、中でもサウジアラビアとロシアの原油生産はそれぞれが世界全体の1割以上を占めています。また、北欧や北中米なども代表的な原油生産地帯です。
1960年、中東の産油国が中心となって、石油輸出国機構（OPEC）が創設され、1970年代までは大幅に増産してきました。その後、世界の石油需要が低迷した影響で生産は減少し、1980年代後半になって緩やかに回復してきました。現在では、世界の原油生産に占めるOPEC産油国のシェアは40.4％（2006年）です。
一方、旧ソ連を除く非OPEC産油国（アメリカ、メキシコ、カナダ、イギリス、ノルウェー、中国、ブラジルなど）は1965年以降、継続的に増産を行ってきました。旧ソ連は1991年までは世界最大の産油国でしたが、連邦崩壊に伴って原油生産量は急激に低下しました。その後民営化された石油会社が誕生して、欧米の技術と資金を得て急拡大しました。それにより、2001年にはロシアの原油生産量がサウジアラビアを上回り、世界一の原油生産国になりました。
また、中国は近年の過剰な原油生産の影響が祟って、今後生産は減少していくと予想されています。
- 流通
中東から往復45-50日かけて、年間延べ1350隻の原油タンカーが稼働しています。これらのタンカーは巨大なもので、もっともよく使われるタンカー（全長約330ｍ）でも一度に26万トンもの原油を輸送します。これらは年間契約で輸入されるものが多く、輸送量をすぐに増加ないし減少させるのは難しくなります。
- 変動要因
かつては原油価格の決定権をメジャー（国際石油資本）が事実上握っていましたが、第一次オイルショックによって価格決定権は生産者側であるOPECが握るようになりました。その後、第二次オイルショックによって原油価格は高騰したことが、需要の伸びの減速を招きました。さらに、OPEC内部での生産枠を巡る対立があったことや、他の生産国（NON=OPEC）が台頭したことなどによってその価格支配力も薄れ、現在ではスポット（当用買い）市場や先物市場が原油価格の指標となっています。
また、2005年のハリケーン「カトリーナ」の襲来による価格高騰の例など、米国で発生したハリケーンの動向も注意が必要です。
政治や戦争、およびテロ行為などが原油価格の変動要因となることもあります。イラン・イラク戦争や湾岸戦争、さらに近年では米同時多発テロの時にも原油価格は大きく変動しました。また、OPECの結束が一枚板ではなく、定められた生産枠を超えて原油を生産する国が多いのは確かですが、OPECの協調減産が原油価格の引き上げにつながる可能性は常にあります。逆に協調増産による原油価格の下落も同様です。さらに、原油も輸入される商品である以上、その価格を為替の動向と切り離して考えることはできません。
原油を輸入する際には、キロリットル当たり215円の原油関税と、2040円の石油税が必要となります。
