商品先物取引用語集

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商品先物取引商品別用語集【石油】

石油

アーガス(あーがす) 英字-Petroleum Argus
解説:1970年創立の石油価格報告機関のことです。現在、ロンドン(本社)、ヒューストン、シンガポールに事務所を構え、日刊の原油価格・石油製品価格のレポート等を発行しています。
IEA(あい・いー・えー) International Energy Agencyの略で、国際エネルギー機関を意味します。1974年、第一次石油危機を契機に、エネルギー問題に国際的に対応するために設立された石油消費国による機関です。現在26カ国が加盟しています。
ICP(あい・しー・ぴー) Indonesia Crude Oil Priceの略で、アルタミナ社(インドネシアの国営石油会社)が発表するインドネシア産原油の公式価格を意味します。ミナス原油、アタカ原油など8種類の価格がICPとして発表されます。
アラビアン・ライト原油(あらびあん・らいとげんゆ ) サウジアラビアの代表的原油のことです。生産量は約500万バレル/日、性状は中質高硫黄です。一時はOPECのマーカー原油の役割を果たしました。
EIA(いー・あい・えー) The Energy Information Administrationの略で、米エネルギー情報局のことです。1977年に設立されました。毎週発表される石油在庫統計はAPIと並び、翌日の値動きを左右する要因になります。
EFS(いー・えふ・えす) Exchange of Futures for Swapsの略で、スワップ取引を行う当事者に対し、先物市場でほぼ同数量の反対の売買契約を、当事者間で合意された価格をもって締結させることを認める制度です。
EFP(いー・えふ・ぴー) Exchange of Futures for Physicalsの略で、現物取引を行う当 事者当事者に対し、先物市場でほぼ同数料の反対の売買約定を、当事者間で合意された価格をもって締結させることを認める制度です。取引所の正規の受渡品ではなく、関連した商品の現物取引をもってEFPを行うことを認める場合もあります。場外取引の一種です。Exchange of Futures for Cash、Exchange for Physical、AA(Against Actuals))とも呼ばれます。
硫黄(いおう) 原油や石油製品に含まれている不純物の一つで、多く含まれるほど一般的に価格は安くなります。中東で産出される原油は一般的に硫黄分が高く、南方アジアで産出される原油は硫黄分の低いものが多くなります。硫黄含有量が高い原油をサワー原油(sour crude)、硫黄含有量の低い原油をスウィート原油(sweet crude)と呼びます。
一次エネルギー(いちじえねるぎー) 参照:一次エネルギー 一般用語欄
インタンク価格(いんたんくかかく) 販売先のタンクまでの、ローリー持ち届け費用を含めた石油製品価格のことです。
ウェット(うぇっと) 原油または石油製品の現物、あるいは現物が取引される市場のことです。これに対し現物の受渡しを伴わない先物等の取引をペーパーといいます。
受渡条件調整制度(うけわたしじょうけんちょうせいせいど) 当月限の納会後、受渡当事者間の合意のもとで取引所の正規の受渡し条件とは異なる方法で受渡しを行うことを認める制度のことをいいます。この制度は東商取の石油市場で採用されています。
ADP(えー・でぃー・ぴー) Alternate/Alternative Delivery Procedureの略で、当月限の納 会後、取引所が指定した受渡し当事者間の合意のもとで、取引所の正規の受渡し条件とは異なる方法で決済を行う制度です。受渡しの履行は当事者の責任で実施され、取引所・清算機関は関与しないのが一般的です。
API(えー・ぴー・あい) American Petroleum Instituteの略で、米国石油協会を意味します。米国の石油会社を中心とした米国最大の石油団体です。石油の生産、精製、販売に関わる問題や環境問題、政府への要望等幅広い活動を行っています。
API度(えー・ぴー・あいど) APIが定めた原油の比重を表わす指標のことです。ほとんどの原油のAPI度は20~45度程度であり、値が小さいほど重質で、大きいほど軽質です。日本に輸入されてくる原油のAPI度の平均値は35度程度です。一般的に軽質原油ほど価格の高いガソリン、灯油等が多くとれるので、価格も軽質原油の方が重質原油よりも高くなる傾向があります。
APPI(えー・ぴー・ぴー・あい) Asia Petroleum Price Indexの略、アジア原油価格指数のこと。インドネシア等南アジアの一部の油種について、生産者、トレーダー等を審査員とするパネルが週に1回発表する原油価格指数のことをいいます。
エクイティ・ホルダー(えくいてぃ・ほるだー) 石油開発プロジェクトに出資し、石油取引権を有した企業のことです。
SS(えす・えす) いわゆる「ガソリンスタンド」のことです。燃料油以外に車関連の商品を販売、洗車、整備等、サービスの提供も行うことから「サービス・ステーション」とも呼ばれます。
SQマーク標準品質マーク(えす・きゅー・まーくひょうじゅんひんしつまーく) 品質確保法に基づき、標準規格を満たしている小売店だけが店頭に掲示できるマークのことをいいます。消費者はこのマークの有無により、その小売店で販売されている製品品質を確認できる仕組みになっています。
NGL(えぬ・じー・える) Natural Gas Liquidsの略で、天然ガスとして産出された炭化水素のうち、常温・常圧で液体となるもののことです。コンデンセート、天然ガソリンとも呼ばれます。
LNG(える・えぬ・じー) Liquefied Natural Gasの略で、液化天然ガスを意味します。天然ガスを162度まで冷却して液化して液化したものです。液化により、タンカーで輸送し、消費地で再度気化して使用することができます。
LPG(える・ぴー・じー) Liquefied Petroleum Gasの略で、液化石油ガスを意味します。プロパンなどの混合物で、常温・常圧では気体だが、加圧で容易に液化し、液状で貯蔵されます。家庭で利用されるほか、工業用燃料、自動車(主にタクシー)用燃料、火力発電用燃料など、幅広く利用されています。
オクタン価(おくたんか) ガソリンのアンチノック性を評価する指標のことです。オクタン価が高いほど、アンチノック性に優れています。レギュラー・ガソリン(JISK2202の2号)に対して、オクタン価が高いガソリンをハイオク・ガソリン(JISK2202の1号)と呼びます。
オフィシャル・セリング・プライス(OSP)(おふぃしゃる・せりんぐ・ぷらいす) 参照:公式販売価格 商品別石油欄
OPEC(オペック) Organization of Petroleum Exporting Countriesの略で、石油輸出国機構を意味します。1960年、ベネズエラ、サウジアラビア、イラン、イラク、クウェートの五大原油輸出国が設立しました。その後、更に加盟国が増え、現在11ヶ国(サウジアラビア、イラン、イラク、クウェート、ベネズエラ、カタール、インドネシア、リビア、アラブ首長国連邦、アルジェリア、ナイジェリア)となっています。 定例総会が年2回(3・9月)、必要に応じ毎年数回臨時総会を開き、原油価格の引き上げや生産枠の設定など協議しています。設立当初は大きな力を振るっていましたが、最近は非産油加盟国が増えるなど、影響力は落ちています。
オマーン原油(おまーんげんゆ) 英字-Oman
中東のオマーンで生産される原油です。ドバイ原油と共にアジア市場でのスポット価格月間平均は極東市場向け中東原油の価格指標として使われています。性状は中質高硫黄、生産量は約80万bbl/日です。
カード価格(かーどかかく) 所定のカードを発行された大口需要家に対して適用される大口割引価格のことをいいます。元売発行の全国共通カードと大手広域業者が独自に発行しているディーラーカードがあります。この価格は、インタンク価格に給油所のコストをプラスした価格が基準となるケースが多く見られます。
海上出荷価格(かいじょうしゅっかかかく) 一次供給基地から内航船で受渡しする時の価格です。取引単位は最低数百キロリットルです。バージ料金は受け手が負担します。
確認埋蔵量(かくにんまいぞうりょう) 参照:埋蔵量 商品別石油欄
可採年数(かさいねんすう) 後どのくらい、油田から原油を採掘できるかを示す係数のことです。具体的には確認埋蔵量を年間生産量で割った数値になります。
可採埋蔵量(かさいまいぞうりょう) 参照:埋蔵量 商品別石油欄
ガソリン(がそりん) ガソリンは自動車用、工業用、航空用の3種類があるが、そのほとんどが自動車用です。自動車用ガソリンは、アンチノック性(オクタン価)によってレギュラー・ガソリンとハイオク・ガソリンの2種類に分けられます。
ガソリン税(がそりんぜい) 揮発油税(国税)及び地方道路税(地方税)の総称です。1キロリットルあたり53,800円です。(1999年)
揮発油販売業法(きはつゆはんばいぎょうほう) ガソリン販売業者の健全な発展と安定供給、品質の確保を目的として作られた法律です。現在は廃止され、品質確保法に引き継がれています。
給油所(きゅうゆじょ) 参照:SS 商品別石油欄
強制規格(きょうせいきかく) 参照:品質確保法 商品別石油欄
業転・業転価格(ぎょうてん・ぎょうてん かかく) 業者間転売物の略で、元売りの系列流通網の枠外を流通する石油製品を石油業者間で取引することをいいます。価格が元売りの正規流通品より大幅に安いため、市況を乱すとして蔑視されてきたが、最近、石油流通市場の自由化で正規取引とし認める方向にあります。精製会社などの一時的な需給ギャップで発生するスポット的な余剰品とされていますが、実際は各社が恒常的に供給しています。この情報は土曜日の日経新聞の週間商品市況で確認できます。
クラッキング(くらっきんぐ) 分子式において高炭素数の炭化水素を熱的または触媒との接触により分解し、炭素数の少ない炭化水素を得る方法のことです。重質油を分解して、より軽質なガソリン等の石油製品を製造するために利用されます。
クラック・スプレッド(くらっく・すぷれっど) 英字-Crack Spread
原油と石油製品市場で同時に反対のポジションを建てる一種のスプレッド取引のことです。仕入れ価格と販売価格を固定化することにより利益を確定するヘッジ手段として盛んに利用されます。クラックスとも呼ばれます。
軽油(けいゆ) バスやトラックの燃料として用いられます。JIS規格では、軽油は流動点の違いにより5種類に分類され、それぞれ季節ごとに使い分けるようになっています。
軽油引取税(けいゆひきとりぜい) 軽油に対して消費地ベースで課せられる地方税のことです。1キロリットルあたり32,100円です。(1999年)
原油(げんゆ) 多種の炭化水素を主成分として、微量の硫黄、窒素、金属などを含む自然に存在する可燃性の液体のことです。地下から採取されたままの状態から、簡易な処理によって水分、ガスを除去するが、この段階までのものをいいます。
原油関税(げんゆかんぜい) 石炭産業の保護を目的として原油に課せられる関税です。輸入段階で石油税とともに課せられます。1キロリットルあたり215円です。(1999年)
公式販売価格(こうしきはんばいかかく) 産油国が設定する原油の販売価格のことをいいます。以前はターム契約による原油価格として利用されていましたが、現在はその影響力を失いスポット価格にとってかわられています。
黒油(こくゆ) 参照:白油 商品別石油欄
国家備蓄(こっかびちく) 参照:石油備蓄法 商品別石油欄
コンデンセート(こんでんせーと) 天然ガスのうち、地下ではガス状だが、産出時に減圧・降温されて自然に液化するものです。
サインポール(さいんぽーる) SSに設置された元売会社のブランドを表示したポールのことです。
サワー(さわー) 参照:硫黄 商品別石油欄
GG原油(じー・じーげんゆ) Government to Government Crude Oilの略で、消費国と生産国の政府が直接取引きした原油を意味します。
ジェット燃料(じぇっとねんりょう) 航空エンジンに使われる燃料で、性状は灯油に似ています。
仕切価格(しきりかかく) 元売りの特約店向け卸価格のことをいいます。末端の価格状況に応じて、後で値引き(事後調整)することもあります。仕切り価格を元売りが毎月一回決定する方法を、月決め仕切方式といい、1990年9月以降実施されています。
事後調整(じごちょうせい) 元売が当初設定した仕切価格(特約店卸価格)を事後的に値引いてSSや特約店の収益を補てんすることです。
JIS規格(じすきかく) 日本工業規格(Japanese Industrial Standard)を意味し、工業標準法に基づき、日本工業標準調査会で調査・審議され、政府で制定した国家規格のことです。石油製品の品質についてもJIS規格があり、その規格が広く品質の基準になっています。
重油(じゅうゆ) 重油にはA重油・B重油・C重油があります。重油は動粘度によりA重油とC重油に大別されます。A重油は、中小工場のボイラーや小型船舶のディーゼルエンジン、ビルやビニールハウスの暖房に使用されます。一方C重油は電力、科学、パルプ工業等のボイラーや大型船舶のディーゼルエンジン用燃料として使用されています。B重油は現在ほとんど生産されていません。
新価格体系(しんかかくたいけい) 1996年の特石法廃止により製品輸入が自由化された後に元売により打ち出された価格体系のことです。国際的な価格体系に合わせるため、ガソリン価格が引き下げられ、灯油価格が引き上げられました。
申告受渡制度(しんこくうけわたしせいど) 先物市場で当月限の建玉を持つ市場参加者が、当事者間の合意により納会前に受渡しを行うことができる制度のことです。基本的な受渡しに比べ受渡条件に柔軟性があります。東工取の石油市場で採用されています。
スーパー・ディーラー(すーぱー・でぃーらー) 正式な定義はないが、特約店の中で特に販売力の強い業者のことです。
スウィート(すうぃーと) 参照:硫黄 商品別石油欄
スポット契約(すぽっとけいやく) 長期契約に拘束されずに、必要に応じてその都度手当てされる現物の契約のことです。
製油所(せいゆじょ) 原油を精製し、石油製品を生産する施設のことです。
石油開発会社(せきゆかいはつがいしゃ) 原油の深鉱、開発、生産活動を手がける企業のことです。我が国の石油開発会社の開発した自主開発原油は全輸入量の15%程度(1999年)です。
石油価格報告機関(せきゆかかくほうこくきかん) 業者間の相対の石油の取引情報を収集、アセスメントして配信する民間業者のことです。
石油業法(せきゆぎょうほう) 石油行政の根拠をなす法律のことです。石油の安定供給を目的として、石油業者の事業活動の調整と石油の需給調整的な性格を持っています。
石油諸税(せきゆしょぜい) 輸入原油及び輸入石油製品に課せられている関税(原油関税、石油製品関税)、石油税、及びガソリン税、軽油引取税、石油ガス税、航空燃料税といった原油及び各石油製品に課せられている税金の総称です。
石油税(せきゆぜい) 備蓄などの費用を搬出するため設けられた税金のことです。原油もしくは石油製品の輸入段階で関税とともに課せられます。制定当初の1978年には従価税であったが、原油の値下がりによる税収減を受け、1988年には重量税に変更されました。1キロリットルあたり2,040円(1999年)
石油製品(せきゆせいひん) 原油を蒸留処理して作られるもののことです。沸点の低いものから順に、LPG、ナフサ、ガソリン、ジェット燃料、灯油、軽油、重油、アスファルト等に分類されます。沸点の高いものほど、硫黄濃度が高く、粘度も高くなります。
石油製品関税(せきゆせいひんかんぜい) 輸入石油製品に対し、石油税とともに課せられる関税です。税率は1キロリットルあたりガソリン1,400円、灯油、570円、軽油1,270円、A重油は低硫黄のものが2,620円、高硫黄が3,410円、B・C重油は低硫黄のものが2,400円、高硫黄が3,410円、です。(1999年)
石油備蓄法(せきゆびちくほう) 石油精製業者、元売り、輸入者を対象に前年の輸入量に応じて備蓄を義務づけた法律のことです。現在70日分が民間備蓄として義務づけられています。一方、石油公団法に基づき石油公団が行う国家備蓄があり、こちらは現在90日分を達成しています。日本の石油備蓄はこの民間備蓄と国家備蓄により構成されています。
石油メジャー(せきゆめじゃー) 石油の採掘、輸送、精製、販売までの一環した事業を世界で幅広く展開している国際石油資本のことです。用語の使用は流動的だが、かつては「セブン・シスターズ」とも呼ばれていました。エクソン、モービル(両者は1999年合併)、テキサコ、スタンダード・カリフォルニア(1984年シェプロンに改名)、ガルフ(1984年スタンダード・カリフォルニアに吸収合併)の米国系5社とBP(ブリティッシュ・ペトロリアム、現BPアコモ)、シェル(ロイヤル・ダッチ・シェル)の計7社を指していました。CFP(フランス石油)をふくめて、「8大メジャー」と呼ぶこともありました。
石油連盟(せきゆれんめい) 日本の石油精製会社および石油元売り会社の団体のことです。1955年、日本の石油産業の発展を目的に、設立されました。
全国石油商業組合連合会(ぜんこくせきゆしょうぎょうくみあいれんごうかい) 日本におけるSSの利益を代表する団体のことです。
ターム契約(たーむけいやく) 数カ月から1年間程度、毎月一定数量の原油を購入する旨の現物の長期契約のことです。
WTI(だぶりゅー・てぃー・あい) West Texas Intermediateの略で、米国テキサス州産国の低硫黄、軽質原油を意味します。ニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)で、原油先物取引の対象として上場されており、その取引価格は原油価格の国際的指標になっています。性状はAPI39.6度、硫黄分0.24%、生産量は約50万バレル/日です。
タンカー(たんかー) 石油製品あるいは原油を輸送する船の総称のことです。ガソリン、灯油、軽油などの軽質油を運ぶクリーン・タンカー(白油タンカー)、重油や原油などを運ぶダーティ・タンカー(黒油タンカー)とアスファルト、潤滑油、LNGを運ぶ特殊タンカーがあります。また、航行資格によって外航船(日本と諸外国を運航する)と内航船(国内沿岸を航行する)とがあります。
タンク・ローリー(たんく・ろーりー) 石油製品を貯蔵できるタンクを積んだ自動車のことです。単にローリーともいいます。最大で30klまで輸送できるローリーもあります。タンク内は2klまたは4klごとに区切られていて、異なる製品を一度に輸送することが多いです。
地方道路税(ちほうどうろぜい) 参照:ガソリン税 商品別石油欄
チャンピオン交渉(ちゃんぴおんこうしょう) ある商品の買い手と売り手の業界それぞれの代表2者間における価格等の交渉のことです。石油製品では、灯油の札幌生協と元売り間の価格交渉、軽油の西濃運輸と昭和シェル石油の価格交渉等があります。
中間留分(ちゅうかんりゅうぶん) 灯油、ジェット燃料、軽油、A重油を指します。原油を精 製して製品化すると、中間留分の他、軽質留分(ナフサやガソリン)、重質留分(C重油)等が同時に生産されます。
DD原油(でぃー・でぃーげんゆ) Direct Deal Crude Oilの略で、石油会社が産油国の国営石油会社から直接輸入している原油のことです。
デスティネーション・フリー(ですてぃねーしょん・ ふりー) 仕向地(デスティネーション)が自由であるような契約条件をいいます。原油の仕向地は、原油の輸出国によって仕向地の変更が1.自由、2.制限つきで可能、3.不可能、の3パターンに分かれます。オマーン、カタール、イエメン、オーストラリア、インドネシアといった産油国の原油及びエクイティー・ホルダーの原油取り分については、仕向地の変更が自由となっています。
天然ガス(てんねんがす) 常温で気体の一次エネルギーのことです。開発や生産は原油とほぼ同じで、産出地域も類似しています。天然ガスは気体であるため輸送や保存が困難です。
灯油(とうゆ) 灯油には冷暖房用の白灯油(JISK2203の1号)と機械洗浄等に利用される茶灯油(JISK2203の2号)があります。灯油は夏冬の需要量の差が3倍ある季節商品で、しかも気温による変動を受けやすいです。
特定石油製品輸入暫定措置法(とくていせきゆせいひんゆにゅうざんていそちほう) 略して特石法ともいいます。特定石油製品であるガソリン、灯油、軽油の輸入を一定秩序の下に行う観点から、1986年に施行された時限立法のことをいいます。1996年4月より特石法は廃止されました。
特約店(とくやくてん) 石油元売り会社と特約販売契約などを締結し、石油製品を断続的に仕入れ、需要化・消費者に支給するために、石油卸・小売業を営む販売業者のことです。
得率(とくりつ) 原油に占める各製品の収率(取れる率)のことです。油種により得率は異なるが、精製設備によってもクラッキング等によりガソリンの得率を上げたり、製品間の得率の調整はある程度可能です。
ドバイ原油(どばいげんゆ) 英字-Dubai
UAE(アラブ首長国連邦)で産出される原油のことです。性状は重質高硫黄です。他の中東産原油と違い、ドバイ原油は全量がスポット市場に放出されるため、価格の指標性が高くなります。現在、産出量は35万バレル/日と少ないです。
トラック事業協同組合(とらっくじぎょうきょうどうくみあい) 軽油の大口需要化である運送業者の利益を代表する団体のことです。
内航船(ないこうせん) 参照:タンカー 商品別石油欄
ナフサ(なふさ) 石油精製工程の半製品のことです。改質ガソリンの原料や石油化学工業における分解原料などに使用されます。石油化学工業の発展している日本では、需要が大きいです。欧州と極東には、石油会社や石油化学メーカー、商社などが集まってナフサのスポット取引または先渡し取引を行うオープン・スペック・ナフサ市場があります。
ネットバック価格(ねっとばっくかかく) 製品価格から逆算した原油価格のことをいいます。具体的には、各製品の市場価格に当該原油から精製されている製品の得率をかけあわせて求めることができます。
燃料電池(ねんりょうでんち) 参照:燃料電池 商品別貴金属欄
燃料油(ねんりょうゆ) ガソリン・灯油・軽油・ジェット燃料等のことです。燃料として使われる石油製品を、工業用の石油系用材と区別して燃料油と呼びます。
バージ価格(ばーじかかく) 参照:海上出荷価格 商品別石油欄
バーター取引(ばーたーとりひき) 石油製品間、地域間の需給調整を目的として、主に元売り間で行われる取引のことです。
白油(はくゆ) 石油製品を色相によって分類した際の呼称のひとつです。白物ともいいます。他に黒油があり、黒物とも呼ばれます。白油には灯油、軽油が含まれます。黒油には重油が含まれます。一般的に黒油に比べて、白油が需要される傾向を白油化傾向といいます。
バレル(ばれる) 英字-bbl/bl
石油の容量を測る単位です。約158.99リットルが1バレルに相当します。米国では1バレ ルが42ガロンに相当します。
ヒーティング・オイル(ひーてぃんぐ・おいる) 暖房油のことです。中間産品の混合油です。米国で暖房油用に広く使われています。
品質確保法(ひんしつかくほほう) 揮発油等の品質確保等に関する法律のことです。特定石法の廃止に伴い、多様な石油製品が流通する可能性があるため、品質の維持を目的として19996年4月に制定されました。この法律では国内で流通できる最低限の規格として強制規格と、JIS規格に準拠した標準規格を定めています。
フォーミュラ価格(ふぉーみゅらかかく) 指標油種のスポット価格や、公式販売価格等を基準に、一定の算式により決定される原油価格のことです。
プライスバンド制(ぷらいすばんどせい) 生産量の多い7ヶ国の7種原油の平均価格であるバスケット価格の目標価格帯(プライスバンド)を22~28ドルとし、下限を10営業日下回った場合は日量50万バレルを減産し、上限を10営業日上回った場合は日量50万バレル増産する体制のことをいいます。
プラッツ(ぷらっつ) 英字-Platt's
1973年より石油価格の配信を行う石油価格報告機関のことです。現在は、McGrawHillの傘下にあります。ニューヨーク、ロンドン、シンガポール、東京等に事務所を構え、日刊の原油価格・石油価格レポート等を発行しています。特にアジアで流通する中東原油に関してはプラッツが重要な価格指標になっています。
ブレント原油(ぶれんとげんゆ) 英字-Brent
英領北海で生産される原油のことです。性状は軽質低硫黄です。API比重37.5度、硫黄分0.34%、生産量は80万b/d強です。プラッツが報告するブレントのスポット価格は欧州の原油価格の指標になっています。
マーカー原油(まーかーげんゆ) 取引の指標になっている原油のことです。北米ではWTI原油、欧州ではブレント原油になります。
埋蔵量(まいぞうりょう) 埋蔵量には原始埋蔵量と可採埋蔵量の2つがあります原始埋蔵量はその油田に存在する総量をいい、可採埋蔵量とは原始埋蔵量のうち、技術的、経済的に生産可能な量を指します。可採埋蔵量はさらに各程度の高い順に、確認埋蔵量、推定埋蔵量、予定埋蔵量に分かれます。
末端価格(まったんかかく) 店頭価格のことです。最終ユーザーに販売される際の価格です。
民間備蓄(みんかんびちく) 参照:石油備蓄法 商品別石油欄
MEC(めっく) Middle East sour Crude oilの略で、NYMEXが上場するアジア向けの中東産の高硫黄原油先物のことです。アーガス、リムなど、Platt's以外の複数の石油価格報告機関から収集したドバイとオマーン原油の平均価格です。
持ち届け価格(もちとどけかかく) ガソリン、灯油をサービス・ステーションなどのタンクに持ち込んだときの価格です。通常、一次供給基地からの出荷価格よりも輸送料分高くなります。
元売り(もとうり) 公的な定義はないが、製油所を所有するか、あるいは石油精製会社と製品売買契約(供給契約)を締結して、石油製品を仕入れ、自らのブランドを以って、需要家に直売するか、特約店などに卸売りする会社のことです。
ULCC(ゆー・える・しー・しー) Ultra Large Crude Carrierの略、積載量30万DWT以上の超大型タンカーのことです。
油槽所(ゆそうじょ) 製油所で精製された石油製品を消費地まで効率よく輸送するための中継地に、石油製品を貯蔵するタンクが設置されている施設のことです。
陸上出荷価格(りくじょうしゅっかかかく) 一次供給基地からタンク・ローリーで受け渡しをする時の価格のことです。通常、海上出荷価格より若干高く設定されることが多いです。
リム(りむ) 英字-Rim Inrelligence
日本の石油価格報告機関のことです。東京(本社)とシンガポールに事務所を持ち、原油価格と日本の石油製品価格レポートを発行しています。
レトロアクティブ方式(れとろあくてぃぶほうしき) 産油国が原油の船積み月の翌月に事後的かつ一方的に通知する価格決定方式のことです。UAE、オマーン、カタールの極東向け原油価格がこの方式で決定されます。
連産品(れんさんぴん) 同一工程において同一原料から生産させる異種の製品であって、相互に主副を明確にできないもののことです。例えば、石油製品では原油からガソリン、灯油、重油などが同一工程で分離されるので典型的な連産品といえます。
ローリー(ろーりー) 参照:陸上出荷価格 商品別石油欄
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